硬く口を結んで東郷重興日本債券信用銀行頭取（当時）は、暗い影のなかから現れた。待ち構えていたおびただしい数の報道陣にもみくちゃにされながらも、周囲の様子など目に入らないかのごときで、言葉を発するそぶりさえ見せず、無言のまま黒塗りの車のなかに姿を消した。
一九九八年十二月十二日土曜日、正午をわずかに回っていた。東郷は、いましがた背後にそびえる総理府の一室で、竹島一彦総理府臨時金融再生等担当室長（内閣内政審議室長）から、「信じがたい」言葉を投げかけられたばかりだった。
「日本債券信用銀行に対して、金融再生法三六条に基づき、特別公的管理（一時国有化）への移行を通告する」それは、五七年に国策銀行として設立されて以来、四十二年にわたる日債銀の「幕引き」を意味する言葉だった。
特別公的管理への移行は、日債銀が初めてのケースではなかった。これに先立つ十月二十三日、日本長期信用銀行がすでに国有化されていた。ただ、その経緯を日債銀の場合と単純に重ねることはできない。長銀の場合は、株式市場に翻弄された挙げ句、信用不安が拡大し、自ら白旗を上げた。
日債銀は違う。少なくとも表面上は、株価も小康状態を保っていたし、当面の資金繰りにも不安はなかった。また、日債銀は「表向きの数字」を整えてもいた。この国有化通告のわずか二十日前に、九九年九月期の中間決算を発表したばかり。そこでは百億円の黒字が計上されていた。それにもかかわらず、金融監督庁は「ルールによる判断」で押し切ったのだ。
